お盆休みに大阪の実家に帰省したとき、70代の父親に参院選はどこに投票したのか、なんとなく聞いてみた。投票先を聞き出すのはあまりよくないのかもしれないが、いっときの勢いを失ったとはいえ、いまだ維新の会が強い大阪の情勢を少しでも知りたいと思ったからだった。普段から保守的な言動が多い父の口から出たのは、意外にも、革新系の候補者の名前だった。私が少し驚いてその理由を尋ねると、「自分の母親（つまり私の祖母）と同じ名前の候補がいたので、親近感が湧いて投票した」ということだった。そういえば、数年前の選挙では、ある宗教団体系の候補者に「男前で頼もしそうやから、投票した」と言っていたなあ……。

前回の連載では、ひとびとの知識がコミュニティに依存していること、そのために実際以上に自分は「知っている」と錯覚しやすいこと、そして、選挙で正しい選択をするには、十分な政治的な知識を持っていないことを指摘した。しかし、逆に言うと、ひとびとの知識が集団に依存している、コミュニティで共有されているからこそ、あらゆる政党はコミュニティそのものの掌握を目指してきた、といえる。つまり、家族、地域、職場、学校、労働組合、サークル、宗教などの集団を押さえることで、ひとびとを政治的に組織してきたわけである。しかし、政党の組織力の低下がしばしば指摘されるように、近年コミュニティは衰退するいっぽうだ。市民社会で勢力を拡大し、議会の多数派となり、最終的には政権を掌握するという「陣地戦」（グラムシ）は、むかし以上に困難となっている。

アレクサンダー・トドロフ『第一印象の科学』では、候補者のルックスが選挙結果に大きな影響を与えることが指摘されている。トドロフによれば、候補者の顔だけでその選挙結果を七割ほど予測することが可能であるという。「より有能に見える政治家の方が、選挙に勝つ公算が高い」[1]とされるそうだ。そして、その影響を最も受けやすいのが無党派層である。

現実の投票者たちに基づいて調査を行った結果、候補者の見かけは、政治について何も知らない投票者たちだけに影響を与えることを発見したのである。いつもテレビにへばりついているような投票者については、この影響がさらに強く表れた。言い換えれば、見かけが最大の影響力を持つのは、政治に無知なカウチポテト〔寝椅子（カウチ）に横たわってポテトチップスを食べながらテレビやビデオを見て過ごす人〕に限る、ということだ。そうした人たちのいくらかは、浮動投票者や無党派層だ[2]。

また、候補者のルックスが大きく影響する選挙として、「投票者の知識不足、さして重要ではない選挙、候補者が三人以上いる場合に情報を得るのが大変な場合、そして党よりも候補者中心の選挙の場合」[3]が挙げられている。つまり、十分な政治的な知識を持たず、コミュニティとの結びつきが薄いひとは、候補者の見かけで判断しやすいというわけだ。私の父と同じように。

もちろん、「有能」そうな顔を持つひとがそのまま「有能」であるわけではない。トドロフが注意をうながすように、顔から人となりを判断する「観相学」にはなんら科学的根拠はない。外見と中身は一致しないのだ。しかし、ひとびとが、見知らぬ他人にたいしてわずかな情報から「第一印象」を形成し、不確かなステレオタイプをもとにして、その他人の能力や性質を誤って判断してしまうことは、まぎれもない事実なのである。

ダニエル・カーネマン『ファースト&スロー』が援用されるように、トドロフもまた、人間の思考には、「自動的で努力を要しない処理」（システム１）と、「意図的で統制的な処理」（システム２）という二つのモードがあるとする「二重過程理論」に依っている。つまり、「顔の印象を形成すること」は「自動的処理の一例」[4]なのである。そして、「見知らぬ人について判断を下すこと」において「最も簡単でやりやすい近道が第一印象」なのであり、「見識のない投票者はこの近道に飛びつく」のである[5]。もちろん、その近道は間違いだらけだ。

ただし注意が必要なのは、政治家のルックスにおいて重要なポイントは、以前流行した「美しすぎる◯◯」というように、「イケメン」や「美人」といった「ルッキズム」とかならずしも一致しない、ということだ。たしかに、政治家の「見かけ」において「有能さ」は大きな役割を果たすが、ほかの要素はそのときの政治状況によって変わるのだという。たとえば、戦争といった危機が迫るときは「支配的」「男性的」な顔が選ばれやすく、平和な時代には「知的」「寛容」な顔が重視される[6]。また、政治性によっても違いが出る。保守派は「支配的」で「男性的」な顔が選び、リベラル派は「非支配的」で「女性的」な顔を選ぶ傾向がある[7]。

ここで思い浮かぶのが、保守系雑誌の誌面である。かつて論壇時評を担当していたのでその手の雑誌を集中的に読む機会があったのだが、リベラル・左派系雑誌にくらべ、保守系雑誌は顔がとても多いのである。もちろん、リベラル・左派系雑誌もインタビューや対談などでは顔写真を掲載するが、保守系雑誌はちょっとしたエッセイにももれなく論者の顔がついてくるのである。書店で立ち読みしてもらえればわかると思うが、目次のページから、顔、顔、顔、なのである。

しばしば保守系雑誌は「エビデンス」のなさを指摘され、「フェイクニュース」の温床として批判されている。たしかに掲載される記事も、感情的なあまり、論理的に支離滅裂であることが多い。しかし、トドロフの指摘からいえるのは、顔写真をやたら掲載する保守系雑誌は、読者の「第一印象」を重視する誌面をつくっている、ということである。つまり、読者の「意図的で統制的な処理」（システム２）ではなく、「自動的処理」（システム１）に訴えることを目的にしていて、たとえ記事に論理的に難があったとしても、なんら問題ない、というわけである。たとえば、小説家の百田尚樹が保守派にあれほどの人気を集めるのは、百田の「支配的」で「男性的」な「見かけ」――いかついスキンヘッド、太くて濃いまゆげ、ずんぐりとした大きな鼻――にも原因があるのではないか。コミュニティが弱体化し無党派層が増えるなかで、選挙で勝つことを目指すとすれば、候補者の顔がより重要な要素となるのは間違いない。しかし、それははたして政治なのだろうか。

とはいえ、あらためて考えてみると、不確かなステレオタイプをもとにして他人を判断してしまうことなど、わかりきったことではないか。認知科学は、わずかな労力や時間でおおよその解を得る直観的判断が、ある条件下では一定の間違いをもたらす偏りを持つことを示してきた（ヒューリスティクスとバイアス）。つまり、合理的な選択から逸脱するような意思決定を実証的にあきらかにした。「現状維持バイアス」「確証バイアス」「楽観バイアス」などさまざまな「認知バイアス」が指摘されているが、しかし、これらのバイアスは歴史的にも経験的にも知られたものではないのか。たとえば、「ひとは見かけによらぬもの」ということわざがすでにあるように。

近代的な市民は自律的な個人を前提とし、そのような個人は合理的な選択をおこなうとされる。しかし、西洋にくらべて日本は遅れており、自律的な個人がほぼ存在せず、そのような個人によって形成される市民社会は成立していない。というのが、講座派マルクス主義や、その影響下にあった思想家たちの主張であった。日本には市民社会が成立する以前の封建制が残っていると彼らはみなした。たとえば、「日本には人権意識が根付いていない」といった人権後進国論や、「日本は西洋と異なる特殊な国である」といった日本特殊論も、もとを辿ればここにいきつく。しかし、もし、講座派マルクス主義の影響下にあった思想家が、市民という合理的なモデルから逸脱する意思決定を「封建制」という言葉で示したのだとしたら、どうだろうか？　だとすれば、日本の思想家の仕事もちがった角度から読み直せるかもしれない。

ここでは吉本隆明を取り上げてみよう。吉本は「転向論」（1958）において中野重治の小説『村の家』を高く評価したが、「中野重治」（1960）では否定的な評価を与えている。吉本によれば、中野の詩や小説では「ぞっとする」といった快・不快の表現がよく見られるが、その感覚は「生活の事実に強いられて生きて来た生活者の意識にねざしている」[8]。このような「短絡する感覚的な論理」[9]は、中野重治の「うごかしえない美質」[10]でもあるいっぽうで、その限界でもある。「中野が、感覚的な現実把握に固執し、それをねじくりまわす文学的な作業をつづけるうちに、資質上の根である下層的な生活人を失って、もはや、文学的な作業をとどめるすべを失った」[11]からである。吉本が中野を「美意識上の常民」と呼んでいることに注意しよう。「常民」は柳田民俗学のタームだが、ここでは日本における市民社会以前の封建制を示す言葉として用いられている。くわえて、吉本は、「文学者、芸術家は、生活人であることをやめたとき、感覚的な現実把握を、論理的把握まで昇華させ、いわば方法的な体系のうえにたたないかぎり、時代の動向に耐ええない」[12]と述べている。

前回指摘したように、道徳的判断は「快・不快」といった直観的・情動的な判断に導かれるもので、「自動的処理の一例」（システム１）である[13]。ここでいわれる「感覚的な現実把握」と「論理的把握」は、吉本の対立図式「大衆」=「生活者」と「知識人」そのままであることはみやすい。そして、「大衆」＝「生活者」と「知識人」の対立図式は、システム１＝直観的な判断をおこなう非言語的・自動的な認知システムと、システム２＝言語的・合理的な判断をおこなう認知システムと読みかえられる。つまり、吉本隆明が中野重治に指摘した「美質」とは、ヒューリスティクスに基づいた「生活者の意識」を体現するところだった。吉本において「大衆」＝「生活者」と「知識人」のどちらを重視するかは、時代によって変化する。だいたい、1960年代以前は「知識人が大衆から「自立」せよ」と説かれるが、それ以後は「知識人は「大衆の原象」を求めなければならない」と言われるようになる。とすれば、吉本は「生活者の意識」＝システム１を偏重する思想家だったといえる。同様の読み替えは、政治学者の丸山眞男においても可能だろう。たとえば、システム１に該当するのが「つぎつぎになりゆくいきほひ」という「古層」であり、市民社会の成立を目指した丸山はシステム２を偏重する思想家だった、というふうに[14]。であれば、日本特殊論から市民社会論自体を捉え直す、読み直すことができるのではないだろうか。

[1] アレクサンダー・トドロフ『第一印象の科学――なぜヒトは顔に惑わされてしまうのか？』作田由衣子監修、中里京子訳、みすず書房、2019年、p.１

[2] トドロフ、前掲書、p.70、〔〕内は引用者による補足

[3] トドロフ、前掲書、p.76

[4] トドロフ、前掲書、p.75

[5] トドロフ、前掲書、p.70-71

[6] トドロフ、前掲書、p.77

[7] トドロフ、前掲書、p.78

[8] 吉本隆明「中野重治」『吉本隆明全著作集7』勁草書房、1968年、p.330

[9] 吉本、前掲書、p.334

[10] 吉本、前掲書、p.335

[11] 吉本、前掲書、p.336

[12] 吉本、前掲書、p.336

[13] ジョナサン・ハイト『社会はなぜ左と右にわかれるのか――対立を超えるための道徳心理学』高橋洋訳、紀伊國屋書店、2014年

[14] 今回の論考は、與那覇潤氏との私的なやりとりに依るところが多い。氏には記して感謝する。

選挙で正しい選択ができるほど、多くの有権者は政治的な知識を持っていない。このように指摘するのは、法学者のイリヤ・ソミンである。ソミンによれば、大学進学率の上昇など教育水準が上がり、インターネットなどで情報の入手も簡単になったのに、ここ数十年間ひとびとの政治的知識のレベルはおおむね低いままにとどまっているという[1]。

たとえば、2010年11月のアメリカ中間選挙では「経済」が最大の争点であったが、有権者の３分の２が、前年に経済成長したのかどうか、を知らなかったという[2]。また、2014年3月にロシアがクリミアに侵攻した際、アメリカによるウクライナへの軍事介入を最も強く支持したのは、ウクライナの位置を世界地図で示せないひとびとだった[3]。つまり、「ウクライナへの軍事介入を支持するぞ、ウクライナがどこにあるのか知らんけど」という状態だったわけである。政治について何も知らない有権者ばかりがいる状況では、「熟義民主主義」なんてとんでもない話で、現政権を信任するかどうか、といった投票さえも難しい。「選挙に行こう」と呼びかけてみても、正しい判断など期待できない……。これがソミンの見立てである。

このような政治的な無知の蔓延は、アメリカにかぎった話ではないだろう。参議院選挙を控えた日本でも安倍政権を支持・反対する言説があふれているが、どれぐらいのひとが安倍政権の政策を知っているのだろうか。たとえば、2015年には安保法制への反対運動が盛り上がったが、支持・反対したひとのうちの何人がその条文を読んだのだろうか（かつての60年安保でも日米安保条約の条文をだれも読んでなかったと評論家の西部邁はよく言っていた）。有権者の大半は「安倍政権に支持・反対するぞ、なにをやったか知らんけど」なのではないか。しかし、TwitterをはじめとしたSNSには、「選挙へ行こう」と投票を呼びかけ、政治的な話題をRTするひとびとにあふれている。だが、ソミンによれば、そのようなひとびとが持つ政治的な知識もバイアスがかかったもので、期待できないという。

ソミンによれば、「政治的無知」は、ひとびとの「愚かさ」からくるのではなく、「合理的行動」の結果である[4]。そのうえで、ソミンは政治的無知をふたつのタイプに区別している。ひとつは「合理的無知」と呼ばれるタイプだ。自分の一票が選挙結果を左右することはほぼないために、おおかたの有権者にとって「政治的知識獲得のためにほとんど努力をしないことが合理的である」[5]とされる。仕事、趣味、勉強といった日々の生活に忙しく、政治なんぞにかまっていられないというわけだ。

もうひとつは、「合理的非合理性」と呼ばれるタイプである。ひとびとが政治的知識を得るのは、よりよい政策を選択するためではなく、「政治ファン」であるためというのだ。つまり、自分のひいきする政党に結びつき、反対者をあざけることに喜びを感じたり、自分が所属する集団やコミュニティから承認されるために、政治的知識を獲得する。もちろん、そのような知識の多くはバイアスがかかり、偏ったものになりやすい。実際に「人々は政治的争点についてすでに持っている見解を強化するために新しい情報を利用する傾向があるが、反対の情報は割り引く」[6]ことが研究結果で示されている。しかし、これらの行動もまた「合理的」である。「彼らの目標が、よりよい投票をするために特定の争点に関する「真理」に到達することではなく、政治的「ファン」であることの心理的利益を得ること」[7]であれば、十分に合理的だといえるからである。

「合理的無知」と「合理的非合理性」――ふたつの政治的無知が組み合わさると、ひとびとは根拠の乏しいフェイクニュースにあっさりとだまされてしまう[8]。保守やリベラルといった立場に関係なく、多くのひとが陰謀論を信じているようだ。たとえば、アメリカの共和党支持者の45パーセントが「バラク・オバマは合衆国で生まれたのでないから、大統領になる資格がない」と信じていたし、民主党支持者の35パーセントが「ジョージ・ブッシュ大統領が９・１１同時多発テロの攻撃を事前に知っていた」と信じていた[9]。

しかし、このような論点は『選挙の経済学』（ブライアン・カプラン、日経BP社、2009年）などでよく知られているところである。ソミンのオリジナリティは、政治的無知の解決策として「小さな政府」と「足による投票」を示したことにある。つまり、政府がその機能を縮小すれば、政治判断に必要な情報が少なくなり、有権者の理解も可能になるだろう。従来の「紙による投票」ではなく、「足による投票」＝自分が支持する州に移住することをもって投票に代えることで、有権者はもう少し真面目に勉強するだろう、というわけだ。

ここで注意が必要なのは、「足による投票」もまたリバタリアン的な「脱出　Exit」であるということだ。ソミンの提案は、各人がそれぞれ理想のユートピアを追求し、複数のユートピア同士が競争するというロバート・ノージックの「メタユートピア」論や、すでに紹介したCEO的な君主が統治する国家を、有権者が株主のように選択できるという「新反動主義」に共通する、リバタリアン的な発想である。しかし、「足による投票」は、各州の独立性を重視する連邦制を敷くアメリカにおいて、自由と民主主義の両立をギリギリのところで目指した提案だといえる。

だが、ひとびとの「無知」が合理的な行動の結果ではなく、逃れがたい人間本性から由来するとすれば、どうだろうか。認知科学者のスティーブン・スローマンとフィリップ・ファーンバックによれば、ひとびとは「自分がものを知っている」としばしば錯覚する。

たとえば、ほとんどのひとは「水洗トイレ」を知っているが、どのような仕組みでトイレに水が流れるか、説明できるひとはほとんどいない。記憶力や認知能力には限界がある人間は、身体、他者、技術といった「外部環境」を「記憶装置」や「情報処理装置」として利用する。自分の脳に入っている情報と外部環境に存在する情報を、シームレスに扱う設計となっている。だが、そのためにいざ物事を説明しようとしたら、知っているつもりなのに答えられなくなってしまう。「人間は自分が思っているより無知である」[10]のだ。

しかし、「生兵法は大怪我のもと」といった人生訓だけが、ここから引き出されるべきではない。重要なのは、人間の知は協働するコミュニティや集団のなかで生まれる、ということだ。「人は集団意識のなかで、他者や環境に蓄積された知識に依存しながら生きているので、個人の頭の中にある知識の大部分はきわめて表層的である」。しかし、「それでも生きていけるのは、知識のさまざまな部分の責任をコミュニティ全体に割り振るような認知的分業が存在するからである」[11]。スローマンとファーンバックは、人間が集団やコミュニティで知識を共有したことが、人類が高い知能を獲得した進化的な要因となり、高度な文化を形成した理由であるとしている。

だが、スローマンとファーンバックが指摘するように、このような人間の「認知の特徴」は「バグ」でもある。スローマンとファーンバックはリベラルと保守の二極化に言及し、ひとびとは知をコミュニティで共有するために、自分では何も考えなくなると指摘する。

複雑さを受け入れる代わりに、特定の社会的ドグマに染まってしまう人が多い。私たちの知識は他の人々のそれと一体化しているため、信念やモノの考え方はコミュニティが形づくる。仲間内で共有されている意見を拒絶するのは難しいので、その妥当性を評価しようとすらしないことも多い。自分に変わって所属集団にモノを考えてもらおうとする[12]。

そして、コミュニティで共有された知は強固になり、増幅し、先鋭化してく。たとえ、それが間違いであったり、根拠がなかったりしても。

あなたが話す相手はあなたに影響され、そして実はあなたも相手から影響を受ける。コミュニティのメンバーはそれぞれあまり知識はないのに特定の立場をとり、互いにわかっているという感覚を助長する。その結果、実際には強固な支持を表明するような専門知識がないにもかかわらず、誰もが自分の立場は正当で、進むべき道は明確だと考える。誰もが他のみんなも自分の意見が正しいことを証明していると考える。こうして蜃気楼のような意見ができあがる。コミュニティのメンバーは互いに心理的に支え合うが、コミュニティ自体を支えるものは何もない[13]。

つまり、スローマンとファーンバックによれば、「合理的非合理性」が生じるのは、知を集団やコミュニティで共有するという人間の「認知の特徴」から生まれる[14]。そして、それがフェイクニュースやデマの温床となる。反ワクチン運動や脱原発運動、エコロジー運動には、しばしば科学的な根拠のない、フェイクと呼べるような言説が見られる。しかし、その支持者に客観的な情報を提示してもほとんど効果が見られないのは、知が「信念」と一体となっており、「共有された文化的価値観、アイデンティティ」と深く関わっているからである。

特定の信念を捨てるということは、他のさまざまな信念も一緒に捨てること、コミュニティと決別すること、信頼する者や愛する者に背くこと、要するに自らのアイデンティティを揺るがすことに等しい。こうした視点に立てば、遺伝子組み換え技術やワクチン、進化論、あるいは地球温暖化について少しばかり情報を提供したところで、人々の信念や意識がほとんど変わらなかったのも不思議ではない。文化がわれわれに及ぼす影響力は、啓蒙の努力によって覆せるものではない[15]。

近年、ジョナサン・ハイトやジョシュア・グリーンは、人間の道徳的判断が、熟慮された論理的なものではなく、直観的・情動的なものであり、その直観的な判断のちがいがリベラルや保守といった政治的対立に結びつくことを明らかにした。ジョシュア・グリーンは、私たちが「利己的な理由から、ある道徳的価値観を他の価値観より支持する場合がある」[16]という「道徳部族」であると指摘したが、スローマンとファーンバックが指摘するのは、私たちは知識にかんしても「部族」的かもしれない、ということだ。ワクチンは人体に悪影響を及ぼすという「部族」があり、地球温暖化はウソだという「部族」があり、アウシュヴィッツはなかったという「部族」があるわけだ。しかし、彼らは間違った知識や信念を抱いているから「部族」的なのだ、と言いたいのではない。賢いエリートと愚かな大衆がいる、といった愚民思想ではないのだ。私たちは多かれ少なかれ「部族」的なのである。スローマンとファーンバックは、科学における「立証の力」を重視しつつも、科学者も「コミュニティに頼っている」と指摘するように、専門知もまた「部族」的なのである[17]。

TwitterやFacebookでは、反ワクチンや放射能、歴史修正主義などをめぐって、専門家や素人が入り混じって論戦がおこなわれるも、平行線をたどったまま終わるのは、人間の「部族」的な特徴からして当然だといえる。対立意見を「論破」することはコミュニティからの承認欲求を満たし、「部族」の結束感を高めるばかりだろうし、見たいものしか見ないというネットは「部族」的な知や信念をさらに極端なものにしていくだろう。さて、私たちはみずからが「部族」的であることと、どううまく付き合えばよいのか。もちろん、その部族制を考慮に入れなければ、私たちは知に基づいた正しい判断などできっこないのである。

ところで、今回の選挙の結果はあなたにとって正しい判断でしたか？

[1] イリヤ・ソミン『民主主義と政治的無知』森村進訳、信山社、2016年、p.68

[2] ソミン、前掲書、p.1

[3] スティーブン・スローマン＋フィリップ・ファーンバック『知ってるつもりーー無知の科学』土方奈美訳、早川書房、2018年（電子書籍版参照のため、以下頁数は割愛。書籍化の際に明記）

[4] ソミン、前掲書、p.4

[5] ソミン、前掲書、p.4

[6] ソミン、前掲書、p.82

[7] ソミン、前掲書、p.82

[8] ソミン、前掲書、p.87

[9] ソミン、前掲書、p.87

[10] スローマン＋ファーンバック、前掲書

[11] スローマン＋ファーンバック、前掲書

[12] スローマン＋ファーンバック、前掲書

[13] スローマン＋ファーンバック、前掲書

[14] スローマン＋ファーンバック、前掲書

[15] スローマン＋ファーンバック、前掲書

[16] ジョシュア・グリーン『モラル・トライブズーー共存の道徳哲学へ（上）』岩波書店、2015年、p.88

[17] スローマン＋ファーンバック、前掲書