コロナと道徳、混ぜるな危険

燃えるリプ欄、ざわつくトレンド、闇鍋を煮詰めたタイムライン……。「いいね!」じゃなくて「どうでもいいね!」こそが、窒息寸前社会を救う? サブカルチャーを追い続けてきたジャーナリストによるネット時評。

「再び緊急事態宣言を発出し、ゴールデンウィークという多くの人々が休みに入る機会をとらえ、ウイルスの勢いを抑え込む必要があると判断した」

菅義偉首相は4月23日、東京・大阪・京都・兵庫の4都府県に緊急事態宣言を発令した。

期間は4月25日から5月11日まで。1〜3月の2度目の宣言では飲食店に的を絞って時短営業を要請したが、3度目となる今回は酒類を提供する飲食店に加え、百貨店やショッピングセンターなど幅広い業種に休業を求める強い措置となった。

正式発表に先立ち、TBSは東京都による休業要請の対象を《1000平米を超える劇場や映画館、百貨店などの商業施設、家電量販店、書店。また、スポーツクラブやパチンコ店、ゲームセンターに美術館、動物園など》と報道

ありとあらゆる娯楽・商業施設、文化施設に広範に規制の網をかける内容にひっくり返った。大半の客が静かに過ごす書店や美術館に、感染リスクなんてほとんどないはずなのに。

映画館に密閉空間のイメージを持つ人もいるかもしれないが、実は高い換気能力があり、20分ほどで館内の空気がすべて入れ替わるとされている。観客動員2876万人を超えた『鬼滅の刃』の大ブームにあっても、「映画館クラスター」が発生したという話は寡聞にして知らない。

パチンコ店も昨春の緊急事態宣言の際にバッシングを受けたが、いまだに1件のクラスターも報告されていないのが現実だ。科学的な根拠や感染リスクの冷静な分析を欠いたまま、「このご時世にパチンコなんて」「ゲームセンターなんて」という道徳成分を1ミリでも、1グラムでも混ぜ込むべきではない。

厳令の

《エビデンスと無関係に、娯楽・享楽=悪みたいな風潮は危うい。コロナと道徳は混ぜるな危険》

Twitterにそう投稿すると5千回以上リツイートされ、「ぜいたくは敵だ!を思い出す」「欲しがりません勝つまでは、と何も変わらん」といった反響が寄せられた。

ダメ押しが、小池百合子都知事が記者会見で述べた「街灯を除くすべての明かりを消すように徹底していきたい」という言葉だった。夜間の人手を減らすため、午後8時以降、街頭のネオンやイルミネーションを消すように商店街などに求めるという。

発言を受け、たちまち「灯火管制」「空襲警報」という物騒なワードがTwitterのトレンドに躍り出た。「灯火管制」とは、第二次世界大戦中、空襲の標的になることを避けるため、家屋の光を外に漏らさないように敷かれた規制を意味する。

「灯火管制キター!」「いよいよ本土決戦」「戦時中かよ」。タイムラインは沸き立ち、さながら大喜利状態となった。

去年の6月には、「東京アラート」とかいう謎の独自宣言をぶち上げ、レインボーブリッジを真っ赤にライトアップしてみせた小池知事。

最近も東京五輪まで100日となる4月14 日に、東京スカイツリーや東京タワーが五輪カラーに染め上げられた。小池知事も記念式典で、「コロナを抑え込み、みなさまとともに100日後に大会を開催したい」と挨拶していたはずだ。

明かりをつけたり、消したり、随分と忙しい人である。それとも、五輪のライトアップは綺麗な明かり、飲み屋のネオンサインは汚い明かりとでも言うのだろうか。

「軍靴の足音」というのは左派系メディアの常套句だ。新聞紙面などで見かける度に「幻聴乙」とスルーしてきたが、今回ばかりはタップダンスばりに乱打される足音が私にもハッキリと聞こえた……気がする。やばい、疲れてるのかもしれない。

「70年代のオイルショックの時には、銀座の街の電気が消えた。10年前の東日本大震災のときは極力消灯に努めて、東京の夜の街が相当暗くなった。これの目的は、電力をいかにして使わないかということでありましたけれども、今回は人の流れを抑制するための措置ということであります」と小池知事は言う。

要するに、「人っ子一人いない真っ暗な街」という寒々とした光景をつくり出し、緊迫した戒厳令の夜を演出したいということなのだろう。「フリップ芸の魔術師」「やってる感の女王」としての政治手腕には、ただただ感服するばかりだ。

しさの

少し「昔話」をさせてほしい。

2010年代に入って、ダンスクラブの摘発が相次いだ。深夜のダンス営業を禁じる風俗営業法に違反したというのが理由で、新聞記者だった私はこの問題を集中的に取材していた。

「ダンス禁止」「NO DANCING」。ダンスを楽しむはずのクラブに、踊りを禁じる警告文が掲げられるシュールな事態。貼り紙をしたところで警察の取り締まりを免れることはできないのだが、店側も藁にもすがる思いだったに違いない。

規制に反発するクラブ利用者や弁護士、ミュージシャンらによる署名運動が盛り上がり、2015年に風営法は改正された。かなり厳しい条件付きではあるが、現在では許可をとれば終夜営業できるようになっている。

法改正の過程では、与党議員から「夜は寝るもんだ」「行き過ぎた緩和だ」という反対の声があがった。風営法違反で逮捕された元クラブ経営者の公判では、検察側が次のように主張した。

「音楽を流すことなどによって、客が楽しく踊れるような雰囲気を醸成していたものと言えるから、たまたま店内でダンスをする客がいたと評価すべきではなく、『客にダンスをさせ』ていたものと認められる」

夜は寝るのが当たり前で、楽しいことは罪である――。そんな道徳観念の浸潤が見てとれる。法規制と道徳は簡単に混ざり合う。しかも台湾まぜそば並みに相性抜群だ。私が「コロナと道徳、混ぜるな危険」と事あるごとに口すっぱく言っているのは、風営法改正運動の取材で、嫌というほどそういう景色を目撃してきたからにほかならない。

実際、コロナ禍でも同様の事態が繰り返されている。前述のパチンコ店への非難然り。「夜の街」に対する苛烈なバッシング然り。「パチンコなんて」「夜の街なんて」と言っているうちに、ついには書店や美術館まで「なんて」グループに組み入れられてしまった。

ウイルスは夜行性ではない。道徳感情に訴えた自粛要請は、「昼間ならいいんでしょ」「路上飲みだったら問題ないよね?」「ステイホームだし、ホームパーティーで盛り上がろっか」という誤解・曲解を広げる副作用を生むことにもなった。

思議のニッポン

規制なんてけしからん、何でもありで好き放題やらせろ!と声高に叫ぶ気はさらさらない。感染リスクを考えれば、複数人での会食や同居する人以外との旅行は極力避けるべきだし、「ノーマスクピクニック」などもってのほかだ。感染力の高い変異株の動向に注意を払う必要がある。

ただ、それでも政府や東京都のチグハグな対応を見るにつけ、ふつふつと疑問が湧いてくるのだ。違和感の原因は、言うまでもなく東京五輪にある。

4月16日の段階で「エッセンシャルワーカーなど、どうしても出勤が必要な方以外は可能な限り東京に来ないでください」と呼びかけていた小池知事は、23日の会見で東京五輪について問われ、「安全安心な大会を開催するということについては東京都の方針は変わっておりません」とのたまった。

通勤できないけど、五輪はできる国。本屋や映画館は開けないけど、オリンピックは開ける国。不思議の国ニッポンに、私たちは暮らしている。

火リレーとッハ会長

前回の緊急事態宣言が打ち切られたのは3月21 日。3月25日に聖火リレーが始まる直前だった。そして3度目の宣言の期限は5月11日。6日後の17日には国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長の来日が予定されている。

菅首相は宣言を出した4月23日の記者会見で「オリンピックの聖火リレーがあるから解除したとか、しないとか、そういうことはまったく関係しておりません」と述べたが、勘ぐりたくなるような絶好のタイミングである。

「東京オリンピックですけれども、これの開催はIOCが権限を持っております。IOCが東京大会を開催することを、既に世界のそれぞれのIOCの中で決めています」

五輪に関する質問に、「IOC」を連呼しながら答える菅首相。数えてみたら会見中に合計9回、IOCと言っていた。IOCがどうあれ、国内での感染拡大を防ぐ最終責任は菅首相にある。「だってIOCが言ってるんだもん」で片付けられる話ではない。

「何がなんでも開催」の精神論で突っ走ってインパール作戦のような惨状を招く前に、どういう条件なら開催でき、どんな場合は中止せざるを得ないのか、いまからでも「最悪」を想定したプランBを準備しておくべきだ。

会見では、菅首相が同席した新型コロナ分科会の尾身茂会長を「森会長」と呼び間違える場面もあった。思わずオリンピックへの情熱があふれてしまったのだろうか? 菅さんも疲労困憊なのかもしれない。でもごめん、国民もだいぶ疲れてるんだ。

芸場の

3度目の宣言の広範囲にわたる厳しい規制が、五輪の「何がなんでも開催」を念頭に置いたものだとすれば、(まったく納得はできないが)意図は理解できる。

為政者の側は「これぐらい強く言っとかないと、お前ら飲み会に行っちゃうんだろ?」と国民をナメているし、国民の側は「そうは言ってもオリンピックはやるんでしょ。完全にダブスタじゃねーか」と見透かしている。相互不信のループのなかで、公衆衛生の威を借る道徳権力だけが肥大化し、「不要不急」はますます痩せ細っていく。

《東京寄席組合(鈴本演芸場・新宿末廣亭・浅草演芸ホール・池袋演芸場)及び一般社団法人落語協会・公益社団法人落語芸術協会にて協議の結果『寄席は社会生活の維持に必要なもの』と判断し『4月25日以降の公演についても予定通り有観客開催』と決定いたしました》

都から「無観客開催」を要請された東京・上野の鈴本演芸場は、Twitterにこう投稿した。「お上」に逆らう勇気ある決断に、「断固支持します」「粋だよ!そうでなくちゃ!!」と賛同が広がり、1万回以上リツイートされた。

そもそも寄席の無観客開催ってなんなんだ。休業補償をしたくないから「無観客」を求めているのがミエミエじゃないか。

ルポライターの竹中労が1971年に綴った『「価値なき自由」を守ること』と題する文章は、いま読み返してもまったく古びていない。

《国家権力の[文化思想・風俗統制]は、かならず市民社会的良識の衣をまとい、大衆のコモンセンスに依拠して行われる。フリー・セックスまでは認めよう、だが“異常”性欲はどうもという一般の世論にコンセンサスを求める形で、権力の干渉はまずその弱い環にむけられるのである》

《国家権力が容易に突きくずすことのできる言論表現の最も弱い環を、弱い環であるがゆえにボクたちは死守しなくてはならぬ。そのパラドックスがわからぬものには、人間の自由を語る資格はない》

(決定版『ルポライター事始』)

半世紀前の竹中の警句を受け止め、「無意味」で「無価値」な自由をこそ慈しみたい。

 

――汝の不要不急を愛せよ。

 

 

1983年、埼玉県生まれ。早稲田大学法学部を卒業後、2005年に朝日新聞社入社。文化くらし報道部やデジタル編集部で記者をつとめ、2015年にダンス営業規制問題を追った『ルポ風営法改正 踊れる国のつくりかた』(河出書房新社)を上梓。2017年にオンラインメディアへ。関心領域はサブカルチャー、ネット関連、映画など。取材活動のかたわら、ABEMA「ABEMAヒルズ」やTOKYO FM 「ONE MORNING」 、NHKラジオ「三宅民夫のマイあさ!」にコメンテーターとして出演中。