第3回 母の愛は有償である

母となった人の多くが「息子が可愛くてしょうがない」と口にする。手がかかればかかるほど、可愛いという。女性たちは息子のために、何を置いても尽くそうとする。それは恋人に対するよりも粘っこくて重たい心かもしれない。息子たちは、そんな母について、何を思っているのだろうか。そのような母に育てられた息子と、娘たちはどのように関係を作っているのだろうか。母と息子の関係が、ニッポンにおける人間関係の核を作り、社会を覆っているのではないのか。子育てを終えた社会学者が、母と息子の関係から、少子化や引きこもりや非婚化や、日本に横たわる多くの問題について考える。

幼児教育無償化論の不思議

さきごろ政府は閣議において、幼児教育・保育の無償化を進めると決定しました。日本の乳幼児期の家族関係給付が国際的に見てGDP比で少ないのはよく知られていますし、無償化は当然の流れでもありましょう。あらためて母の立場からみると不思議にみえます。これまで母親たちは無償で幼児教育の大半を担ってきたのですから、「幼児教育が無償になる」といわれても、母親が直接にねぎらわれるようになるわけでもないからです。ではなぜそのように、直接労われなくても母親たちは時間をさいて乳幼児を教育しているのでしょう。

小学生のように読み書きや計算のしかたを学ぶのとは違い、すべての体験が人間としての土台を築いていく乳幼児期。幼い子どもは大人たちとごはんを食べながら美味しいという感覚を知り、楽しい食文化を身につけ、対話をしながら言語を学びます。公園でダンゴムシを手にとって多彩な動きに魅せられ、繊細な動きの観察をすることは科学的理解の土台となります。家族と過ごす日常生活が教育活動そのものなのです。じつは第1回でふれたように、幼児教育の質が人生を左右するという経済学の本がビジネス書の隣に並べられている時代、母親たちに任せておくのは心配だという思想も無償化議論の陰には見え隠れします。2006年に教育基本法が改正され、家庭教育の内容に介入する根拠となる法律もすでに整備されてしまいました。つまり無償化論とは、世帯単位で私的に担われてきた教育・養育費という金銭的な負担を減らして、公費で支払うかわりに介入もするという意味合いもあるのだと思います。

無償化で母親の重荷は減らされるでしょうか。待機児童の多い都市部では、ただでさえ入れない保育所への入所希望者がさらに増えて競争が激しくなりそうです。日本では、結婚や出産のために無業となる女性がいまも6割を超えています。特に3歳未満の子どもについては、まだ潜在的な入所希望者は相当数いると思われます。保育園に入れない人が多数いるのに無償化すると、より不公平感が強まることになるでしょう。また、幼い頃の保育の担い手として祖父母の存在は大きく[1]松信ひろみ編,2016,近代家族のゆらぎと新しい家族のかたち[第2版],八千代出版.、彼らが手助けしていくれるかくれないかが、女性の就業継続に大きな差をもたらしています。これまで祖父母に預けていた親たちも、幼稚園や保育園が無償になるなら、そちらに預けたいという希望者も増えそうです。

 

仕事としての育児

ところで、見方によって母親は子どもに無償で奉仕をしてきたともいえません。経済基盤を夫の給料に依存しているということは、有償の仕事のかわりに子育てをしているのとかわらないからです。このやりかたですと、経済的に夫に頼れる環境がなければ子どもを持てないため、婚外子は少なくなります。そして、男性の稼ぎが減ると、女性は結婚もためらうでしょう。ニッポンでは育児が仕事であるといわれても、さほど違和感を持つ人は少ないと思います。ネット検索で検索をすると数多くの人が「育児という仕事」とか、「子育てという仕事」という言葉を使っています。

じつは西洋では家事や育児を無償ながら労働として認めさせることに格闘していた時期があります。例えば、アン・オークレーの「家事の社会学」[2]アン・オークレー,1980,家事の社会学,松籟社.。この綿密な調査研究は、主婦の家事を「労働」として捉える必要性を懸命に主張しています。それほどに、家事や育児を労働とみなすまでにイギリスでは強い抵抗があったのです。

もし育児が仕事であると考えるなら、子どものために会社を辞めるという行為は、一種の転職だといえます。雇い主が夫で、多少の自由とお小遣いももらいつつ家事育児という仕事に専念できる職場への転職。まさに、妻は夫のことを「主人」と呼んでいるので、雇用主のようなものでしょうか。ちなみに夫を「主人」と呼ぶ傾向が強まったのはむしろ戦後です。自宅に使用人がいる家庭も多かったので「主人」という呼称と、奥さんが呼ぶ「夫」、などの用語が使い分けられていたからです。戦後しばらくたつと、お手伝いさんとして家事育児をこなしてくれる人がいなくなり、入れ替わりに妻たちが無償労働をするようになりました。ただし、結婚し子どもを持った女性が職場に居残り続けることは、とても難しかったわけですから、強制退職させられた上で結婚という転職に至っている事実は忘れてはならないでしょう。育児が仕事であるといっても、人々が時給換算の賃金のような対価を常に意識しているというつもりはもちろんありません。日本人は労働といえば契約関係があってその内容に対して対価を払うという考え方で、そもそも普通の仕事をしていなかったのと同様です。

では、日本人にとって仕事とは、あるいは日本人がどうして仕事をするのかというと、イエのためではないでしょうか。日本人が何に忠誠をつくしているのかという論点について、大澤真幸氏が「キリスト教でも、儒学でもない。超越心でも天でもない。しかし、イエのためになら頑張る」と近著で語っているのですが、とても腑に落ちる言い回しでした[3]大澤真幸・橋爪大三郎,2016,げんきな日本論,講談社現代新書.

イエは主に2つの側面から語られてきました。1つは経営体としてのイエ、もう一つは系譜としてのイエです[4]米村千代,1999,家の存続戦略:歴史社会学的考察,勁草書房.。家族が経営体的なイエであるなら転職元の職場だったと考えやすくもなります。未婚化とはこの意識が続いているなかで、魅力的な転職先を提供してくれる雇用主が不足したと理解できます。また、系譜としてのイエに忠誠をつくして仕えることが母親の務めなら、後継を育てる仕事が高邁で最優先の活動となるのは理の当然です。母が愛という名のもとに、息子に肩入れをするのはなぜなのかといえば、それは意識されているかどうかはともかく、イエのためであるかもしれません。それが仕事なのであれば、母の愛は無償な行為とはなりえず、有償な行為といえるでしょう。

 

イエの養育目標は稼げること

では、母の愛がイエの仕事としてなされる時、子育てには何が起きると推測できるでしょうか。経営体にせよ、系譜づくりにせよ現世の子どもの幸せ、などという甘っちょろい目標設定には到らないはずです。その時、イエが引き継ぐ事業が実態としてあるような自営業的な家族であるのか、地位や階層のような肩書き的なものしか引き継ぐものがない雇用者の家族なのかによって、親たちに求められる対応のしかたは異なると予見できます。

まず、自営業的な家族はどうでしょうか。といっても、第一次産業従事者は例外になると思います。なぜなら第一次産業はあまり儲からないので、イエの本質が経営体なら、ただそのまま引き継いでも儲からないものは簡単に放棄されてしまうでしょう。実際に日本の農家で起きていることです。けれども、医者とか政治家とか経営者とかそういったもうかる稼業のイエは、しっかり経営体の引き継ぎをめざしています。一般に世襲といわれるのはこのような見えやすい職業なのですが、公のものであるはずの法人の名を借りながらも、おイエ騒動など争いをしているような企業すらたくさんあります。学校や宗教となの付く法人ももちろん例外ではありません。ニッポンの戦後とは、一掃されたはずのイエ的なるものが、モコモコと伸長してきた時代なのです。それは、日本人の多くがやっていたことでした。とするならば、まさに現政権の閣僚の半数が世襲議員であることも、社会を映す鏡といえましょう。

ちなみに2014年時点で衆議院の世襲議員は4人に1人以上となっています。伝統的に階層が固定化されているイメージのあるイギリスで世襲議員が10人に1人以下であるのと比べて、かなり多くなっています。現役の医師は4人に1人が医師の父を持ち、大半が息子で長子が多いことも知られています。イエの継承はこのように、象徴的な職業においてデータに明確に確認できます[5]橘木俊詔・参鍋篤司,2016,世襲格差社会,中公新書.。先頃問題化した学校法人森友学園も当然のように長男が継いでいます。学校法人などは意思決定機関である理事会のメンバーも理事長が中心となって選ぶことも多く、世襲が維持されやすくなるのです。政治と教育が直接深く結びつく関係が目立っている理由は、このあたりの状況が業界として似た構造を有しているからでしょう。

いっぽう、雇用者の家族はどうやってイエを守ろうとするでしょうか。経営体なら「稼げる子ども」にすることが第一目標に立てられるはずです。それもできるだけ多く稼げる子どもが望ましい。息子ならば当人が稼げるように、娘しかいなければ、イエを継承する結婚相手として、稼げる婿をむかえやすくなるようにということが目標設定になるでしょう。

親たちが稼げる子どもを重視していることは明白です。大学の広告に競って出される「就職率100%」という宣伝がそのものズバリを語っているからです。私もそうですが一般に大学教員は就職予備校の先生を目指して修業してきたわけではありません。むしろ逆でしょう。私企業の経験もろくにない教員が、学生を就職させるために頭を悩ませているのが現在の少子化に追い詰められた大学の姿です。いまのところはいわゆる偏差値の高い大学=よい就職を得るのに有利な大学、というざっくりした傾向があるので、大学自体の価値というよりも、就職に向けての価値という意味で競争が繰り広げられています。スポンサーでもある親たちは子どもの大学選びに金も口も出しているのが現状です。

ところで、雇用者の世界でも世襲はめずらしいことではありません。私自身が業界に入って初めて気づいたのですが、大学教員業界も世襲率が高い職業の1つでしょう。まず、普通のサラリーマン世帯に生まれるとどうやったら「大学教員」になるのかすらよくわからない。高校までの教員には免許というものがありますが、大学教員にはありませんし、漠然と博士を取ればなれるのかな、などと思っている時点で出遅れるのは仕方がないのかもしれません。それに、多くの会社に「子弟枠」が存在していることも、周知の事実でしょう。あるいは、関連会社に頼む縁故採用もあります。父親の存在が息子の入社に有利に働くシステムが存続しているのに、表面上は公平に公募しているかのように見せている。そんな事実に気づいてしまった時、若者は自暴自棄にもなるのです。

 

積み上がる息子たちの不幸

このような無償を装った「母親の有償の愛」は戦後長期にわたり実を結んだかもれませんが、現在は不幸を量産しているのではないでしょうか。日本経済が右肩上がりだった時代には、多くのイエが経営体としても、付随して系譜的にも成功体験を得られました。それを母親の愛のおかげだと思うことができた人のほうが多かったに違いありません。しかし、いまはそういう時代ではありません。低下すらしている実質賃金のもとで超長時間にわたって労働しても、将来がよくなる展望が開けないなかで、とにかくがんばるしかない。そういう時代になってしまうと、このような「母親の有償の愛」にもとづく養育システムは子どもに重たい足かせを増やすものへと、逆回転をもたらしてしまいます。

母親が昔とさして変わらない行為をしていたとしても、社会が変化してしまったら、子どもから見て違う受け止め方となるでしょう。妻が育児中心となり夫が経済的な支えにならなくては子どもが持てない社会では、イエの経営が傾くと、系譜としてのイエも存続が危うくなります。イエの継承を支援させようと、国は祖父母から孫への直接の教育投資となる贈与を制度として認めました。父母、そしてそれぞれの祖父母という6つのポケットがあるということは、裏返せばそれだけ孫からみても重荷が増えるわけです。これだけ投資したのにうまくいかないのか?と思われて育つ息子たちの精神は無事でいられるのでしょうか。

悲しい事実ですが日本の若者の自殺率は高止まりしています。15歳から34歳までの死因の1位は自殺です[6]平成29年版自殺対策白書(http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/jisatsu/17/index.html。そのような先進国は欧米ではみあたらずお隣の韓国だけが歩調をあわせるように高い自殺率を誇ります。韓国の母親は日本の比でない教育熱心さで知られており、英語環境で育てるための母子留学もめずらしくありません。自殺が高止まりしている直接の原因は就職しても使い潰されるブラックな雇用環境が増加していることと無関係ではないでしょう。けれども雇用環境が単に悪いだけであれば、ヨーロッパの方が厳しいはずです。若者(15~24歳)の失業率は2014年で6.3%にすぎず、スペインの53.2%とはまさに桁が違います[7](独)労働政策研究・研修機構,2016,データブック国際労働比較(2016年版).。OECD最低水準を誇る日本でこそ、過労死がらみの自殺が多くなってしまうのはなぜなのでしょう。そして、自殺率はどの年齢でも女性よりも男性の方が2倍以上は高いのです。

最近、ビジネス書として『「死ぬくらいなら会社を辞めれば」ができない理由』という書籍が売れているようです。話題騒然の過労死マンガだそうですが、まさに壮絶な内容が描かれています。リアルにこの書籍を必要としている人が膨大にいるからこそのベストセラーなのでしょうが、なんとも苦しい時代となりました。この本の最終章は、「自分を犠牲にしてがんばりすぎちゃう人へ」というメッセージで綴られています。「どうして大人なのに君は自由じゃないの?」「その鎖の先に本当は誰がいるの?」という問いかけがありました。問いへの答えはそこに書かれていませんでしたけれど、私はこう答えたいと思います。その鎖の先は、母親が自己犠牲を厭わないという姿をみせつつ「有償の愛」を与える社会システムにつながっていると。

 

「会社はいちいちあんたが本当に大丈夫かなんて考えてくれへんよ。自分で注意しとかんと。」

「全部我慢して身体壊して仕事しても、誰も感謝してくれへんし責任もとってくれないんよ。」....

 

これは、作者の母が語ってくれた言葉だそうです。きっと子どもに愛を無償で注いできた母親なのだと思います。それでも作者はいったんは自殺に追い込まれそうな心理状態に追い込まれたと著書で告白しているように、この手強いシステムに絡めとられずに生きるのは親子ともにほんとうに大変なのです。

 

ニッポン的養育システムの限界

日本は母親の養育力が高い社会だといわれることもあります。たとえばエマニュエル・トッドは、世界の家族構造を類型化し、日本の家族システムは親子関係が権威主義で兄弟関係が不平等な「権威主義家族」であると分類しました[8]エマニュエル・トッド,2008,世界の多様性:家族構造と近代性,藤原書店.。この家族は継承を優先させるので家庭内の教育が重視され、母としての女性の地位が高まるとも述べています。ヨーロッパではドイツやスウェーデンなどが「権威主義家族」であると分類されており、両国も識字率が高かったなどの歴史的データが観察されました。この家族システムでは、母親が直接に子どもたちに読み書きを教える必要はなく、「教育的な雰囲気、精神的、学業上の規律に対するある態度の創造」をするように期待されるといいます。

しかし、トッドも指摘しているように、産業革命は権威主義家族が主流の国では起きませんでした。この家族における母親の教育とは、読み書きのような既存の知識を伝える点では適していても、新しい発見を奨励するものではないからでしょう。戦後の日本の教育とは、西洋から科学技術を取り入れて改良し、優れた工業製品として合理的に量産すれば経済的に儲かる時代に適合したものでした。産業のあり方が大きな変革期を迎える時、この家族システムによる養育にも限界が近づいていると意識している母親がどのくらいいるでしょうか。

自分の時代に通用した資格や技術、よい就職の観念をいとも簡単に子どもたちに押し付ける親たちを見ていると驚くときがあります。自分が情報を集めて息子を守ってあげなければと熱意を傾けているけれど、その自信の根拠はどこからくるのでしょう。外で働いた経験もほとんどない母親が息子に示す「よい職リスト」とは、親族がやっているからとかマスメディアや知人母仲間からの伝聞情報という、じつに怪しい噂レベルのものでしかなかったりします。それなのに多くの母親たちは「こうしたほうがいい」と明確な意見を子どもに押し付けています。それがいやで就活中一切親に話さないと言う学生もいました。

さらにうんざりするのは、その子に適しているかどうかではなく、ひたすら「世間から立派に見えるか」を判断材料にしているのが垣間見えるときです。イエの格にみあった職でなければ、とか、将来結婚するのにふさわしい職、とか。息子には娘にはないハードルが課されます。反発しているように見えて、就職活動期の子どもにとって親の存在は大きいものです。社会経験のある大人に強く言われれば、本人がしっかり考えていても心の中は揺らぐでしょう。迷惑な熱意の押し付けと戦いながら就職活動をする子どもの身にもなってほしい。それが面倒でもあるからでしょう、日本の大学生に人気のある就職先は名の知られた大企業や公務員となります。親に文句をいわれることもなく、説明しやすい就職先に集中するのです。いま著名な企業群はいつまで将来を保証してくれるのでしょうか。

私は近い将来消えて無くなるかもしれない職業のリストを示して学生に進路を考えさせることもありますが、いまほど不確定な時代にどの職業につけば安泰かなど、明快に指南する自信は到底ありません。ミレニアル世代には全く違う未来が見えているのではないかと教えてもらうほどです。旧世代の母親がいくら子どもを愛していて、よかれと思って将来安心の職をすすめても、未来はとても不透明な時代。まして、どんなに「安定して稼げる」職がわかったとしても、その子の個性から大きく外れていては、子どもの幸せにつながるとは思えません。親だからといって正しい判断ができると思ったら間違いです。

しかし、イエの仕事として子育てをする有償の母の愛は、成り立ちからして目標に「子どもの幸せ」を掲げることが難しい。まさに、カレル・ヴァン・ウォルフレンのいう「人間を幸福にしない日本というシステム」がここから誕生してしまうのです。だからこそ、人間とはわかり難いものであり複雑な存在であるという謙虚さ取り込んだ養育システムの大切さに、急いで気づいてほしい。そうしなければニッポンは今後土台から揺らぐでしょう。

子育てとは究極のボランティアなのです。これを無償で親たちにやってもらうためには、母親が自分の人生を損なわなくともすむような、有償の支えを拡充する必要性が社会に求められていると私は思います。現在では無償で子育てに時間を割いたからといって、その間の労働は年金には反映されません。しかし、女性の無償労働で育った子どもが、みんなの将来の年金を払う人になるのです。いくらボランティア精神にあふれた人でもやる気を持続させるのは大変です。幼い子ども時代の柔らかい脳を育てる自由な養育をしっかり確保した上で、母の愛が無償ですむように、有償の支えを拡充する覚悟が社会に求められています。

1 松信ひろみ編,2016,近代家族のゆらぎと新しい家族のかたち[第2版],八千代出版.
2 アン・オークレー,1980,家事の社会学,松籟社.
3 大澤真幸・橋爪大三郎,2016,げんきな日本論,講談社現代新書.
4 米村千代,1999,家の存続戦略:歴史社会学的考察,勁草書房.
5 橘木俊詔・参鍋篤司,2016,世襲格差社会,中公新書.
6 平成29年版自殺対策白書(http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/jisatsu/17/index.html
7 (独)労働政策研究・研修機構,2016,データブック国際労働比較(2016年版).
8 エマニュエル・トッド,2008,世界の多様性:家族構造と近代性,藤原書店.

Profile

1964年、三重県尾鷲市生まれ、愛知県で育つ。早稲田大学卒業後、シンクタンク勤務をへて東京工業大学大学院修了。博士(学術)、社会学者。現在、早稲田大学文学学術院ほか非常勤講師。主な著書に『子育て法革命』(中央公論新社)、『家事と家族の日常生活:主婦はなぜ暇にならなかったのか』(学文社)、「平成の家族と食」(晶文社)など。